ＡＤＲ法が施行され、弁護士、司法書士、土地家屋調査士、行政書士、社会保険労務士など法的業務に関わる職能団体の間で、ＡＤＲ機関が設置され、活動を始めています。
紛争当事者の権利意識が変容する中、これまでの我が国の調停制度によく見られたような、権威を背景に調停者が調停案を提示するようなやり方は通用しなくなり、自律的な対話をいかに促進するかがＡＤＲ過程運用の重要なスキルとして認識されるようになってきました。北米型の対話促進メディエーショ ンのスキル・トレーニングも多く行われています。
- メディエーション入門～調停人養成講座～
- 自主交渉援助型調停（同席中心、当事者自身による解決案作成を促すスタイル）の中心スキルであるステージに基 づくプロセス管理の考え方を学びます。これまで、このような対話促進型の調停は、カウンセリング技法の援用に終始していると看做されることも多かったので すが、調停の流れにおける各段階で、行動戦略を練り、適切に活動できる能力を身につけることが重要です。つまり、調停を開始し、対話を拡げ、課題（イ シュー）を特定し、選択肢を創造するといった、調停の時間軸に沿った明確なスキルを、ロールプレイやDVDを使ったグループ討議など体験型で学びます。
講師：入江秀晃 - 詳しく見る
- 対応力のあるメディエーション～調停人養成講座～
- 実践入門編で学習した傾聴や課題の特定など基礎スキルを確認しつつ、調停における難しい場面への対処方法、別席調停と同席調停の活用戦略などを学習します。
講師：入江秀晃 - 詳しく見る
- メディエーターのジレンマと倫理
- メディエーション技法を日本的法環境のもとで、実務に適用する際に、現実には様々な問題、ジレンマが生じてき ます。本講座では、メディエーション技法を我が国で適用する際に注意しなければならない問題への気づき、センスを涵養するために、いくつかのロールプレイ を実施しディスカッションしていきます。上級編は、メディエーションの考え方や技法そのものについては、既に学習済みとして、研修を実施します。
講師：和田仁孝 - 詳しく見る
