【大阪開催／無料体験セミナー】新たな課題にチャレンジするための業務効率化セッション｜セミナー情報＆お知らせ

【大阪開催／無料体験セミナー】新たな課題にチャレンジするための業務効率化セッション

概　要

大学に対する社会の期待や要求がますます高まるなかで、大学職員の対応すべき業務のボリュームが増え、その内容は高度化、複雑化しつつあります。また、非正規職員の雇用が増えつつあるなか、専任職員がマネジメントをより強く意識していかなければならない場面が増えてきました。限られたリソースのなかで、上記のような新たに求められる業務に注力していくために、まず目の前の従来業務を中心にいかに効率的に推進していくかが、大学職員の共通の課題となっています。
本セミナーでは、こうした背景を意識しながら、様々な視点と視座で業務のムダや原因を分析し、それに対して打ち手を講じるプロセスと手法を習得します。個人とチームのパフォーマンスを向上させるために、明日から職場でどのような実践ができるかを具体的に考え、持ち帰ってもらいます。

受講者の到達目標は主に以下の４点においてセミナーを進めます。
・業務効率化を進めるにあたってのプロセスを説明することができる
・改善することで一定の効果が期待できるムダを指摘することができる
・ムダを生んでいる原因を、複数の視点から指摘することができる
・効率化に向けての方策を１つ職場に持ち帰る

※業務棚卸しの事前課題があります

詳　細

（予定）

０）事前課題
　ご自身の業務を棚卸ししていただきます
１）イントロダクション
　アイスブレイク、研修の目的・目標・手順
２）なぜ業務効率化が必要か
　サービス業や高等教育業界が置かれている状況から効率化の必要性を明らかにします
３）ムダの特徴を知る
　業務のムダを洗い出し、その特徴ごとに分類します
４）業務効率化のプロセスを知る
　効率化の効果は大きいけど労力も必要な取り組みを進めるうえで有効なプロセスを学びます
５）業務を棚卸す
　全体最適の視点で効率化すべき業務項目を洗い出すため、業務の全体像を把握します
６）ムダの状況を把握する
　業務の目的や、業務品質、業務速度の観点から、業務に潜むムダを把握します
７）ムダの原因を把握する
　ムダを発生させている原因を、身近な担当レベルから組織全体のレベルまで深堀します
８）解決策を考える
　ムダの原因を取り除くための視点を知り、学内で提案可能な打ち手を講じます

対　象

大学職員（SD担当者、もしくは本セミナーに関連した研修の導入をご検討いただけるお立場の方に限定）
※ご参加いただいた方の所属大学名・法人名は、セミナーに関連した広報物に掲載させていただく場合がございます
※1大学・法人から最大2名様に限定させていただきます

講　師

岡本　功（おかもと　いさお）
早稲田大学アカデミックソリューション　シニアコンサルタント

大手ゼネコンにて原価管理、工程管理、人員配置等を統括するプロジェクト・マネジメントの経験を積み現職。現職では、縦割りの業務運営や業務の属人化などの問題を抱えた大学事務所を対象に、作業効率の向上を目的とした業務分析コンサルティングやセミナー講師を数多く担当。丁寧なコミュニケーションを通じ、お客様自身に業務変革のための問題点に気付いてもらい、自ら業務改善に取り組んでもらうためのサポート型支援を得意としている。

開講日

---	【日程A】終了 2016年11月18日（金）　13：00～17：00

受講料

無料
※お申込みフォームにキャンセルポリシーに関する記載がございますが、本セミナーについてはキャンセル料は発生致しませんので、予めご了解ください。

定　員

20名
※先着順、定員になり次第締め切らせていただきます
※1法人・大学から最大2名様に限定させていただきます

申込締切日

開講日の前日まで
※定員になり次第締め切らせていただきます。

受講料
振込口座

（なし）

会場

無し

会場

AP大阪駅前梅田1丁目　地下１階　会議室E

大阪市北区梅田1-12-12東京建物梅田ビル地下1F(旧渡辺リクルートビル)
https://www.tc-forum.co.jp/kansai-area/ap-osakaekimae/oe-base/

JR「大阪駅」　中央南口より徒歩約2分
JR東西線「北新地駅」　東改札口より徒歩約3分
地下鉄御堂筋線「梅田駅」　南改札より徒歩約2分
地下鉄四つ橋線「西梅田駅」　北改札より徒歩約3分
地下鉄谷町線「東梅田駅」　中東改札・中西改札より徒歩約2分
阪急「梅田駅」　2F中央改札口より徒歩約5分
阪神「梅田駅」　東・西改札口より徒歩約2分

その他

受講の申し込み人数がセミナー実施のための所定の人数に達しなかった場合は、開講を中止する場合がございます。開講が中止となる場合は、開講日の15日前までにメールまたはお電話にてご連絡いたします。