早稲田会議

今の日本を代表する経営者が早稲田の地に集結 難局に直面する日本の諸問題を議論する

早稲田会議とは

早稲田会議~CEOラウンドテーブル~とは

※役職名は開催当時のものです。

今、日本は「人口減少」「経済成長の鈍化」など、多くの課題を抱えながら、まるで見えない霧の中を漂流しているようです。日本が目指す方向はいったいどこにあり、それはどのような姿なのでしょうか。
「新たな日本の姿を模索する議論をすすめよう」ということをテーマに、日本を代表する経営者によって、企業が抱える問題点や改革すべき諸問題について議論し、「魅力ある日本社会の創出」について議論する場、それが早稲田会議~CEOラウンドテーブル~です。

第十四回は2023年5月8日~5月12日の5日間、8テーブルで開催。
「地政学とクライシスマネジメント」、「大企業と新興企業との新たなWin-Win関係」、「女性活躍社会とダイバーシティー経営」、「高齢化社会でのビジネス創造」、「新しい資本主義ーリスキリング」をテーマに、日本が進むべき未来について議論が展開されました。

※第1回~第13回の記事PDFはページ下段でご覧いただけます。

第十三回は2022年5月9日~5月13日の5日間にわたり、十分な感染対策のもと開催。
「ディスラプション」「環境経営」「グローバル・サプライ・システム」「データ」「新しい資本主義」について、長引く混乱で様々な課題が露呈する中、新たな一歩を踏み出そうと深い議論が展開されました。

第十二回は2021年5月10日~5月14日の5日間にわたりオンライン会議で開催。
「イノベーション」「DX」「地域・国家」「ガバナンス」「人生100年時代」について、長引くコロナ禍の中、これから描くべく日本の未来について熱い議論が行われました。

2020年はコロナ禍により、5月の緊急オンライン会議に加え、十分な感染対策のもと11月に第11回早稲田会議を開催。
DX (デジタル・トランスフォーメーション)/第4 のステークホルダー「地球」/ポストコロナの社会と経済/ポストコロナの人材マネジメントについて、 多くの論点で、熱い議論が展開されました。

2020年5月は2日間にわたり わたりテレビ会議で緊急Web早稲田会議を開催。
難局に直面する日本の新たな姿を模索する議論が行われました。

第十回は2019年5月8日~5月14日の5日間にわたり開催。
「国際」「経営者」「技術/イノベーション」「人材」「ガバナンス」について熱い議論が行われました。

第九回は2018年5月7日〜5月11日の5日間にわたり開催。
「経営者」「企業」「危機管理」「技術/イノベーション」「人材」について活発で深い議論が展開されました。

第八回は2017年5月8日〜12日の5日間に亘り開催。
「社外役員の活用」「新しい社会」「グローバル経営」「デジタル革命」「働き方革命」について活発な議論が展開されました。

第七回は、2016年5月10日、11日、12日、13日の4日間、5テーブルで開催。「経営者育成」「ダイバーシティ」「イノベーション」「リスクマネジメント」について各分野の論客にお集りいただき、内容の濃い議論を行なっていただきました。

第六回は、2015年5月12日、13日、14日の3日間、4テーブルで開催。今の日本企業が直面する課題について、多面的な個別テーマでより幅広く講義することで、今後の道標の一つを示す試みが行われました。

第五回は、2014年5月の3日間に亘り開催。
来るべき厳しい現実を見据えながら、今の日本や企業が取り得るべき成長エンジンをどう創っていくのかについて、多面的な視座を持った深い議論が展開されました。

第四回は2013年5月、2日間・3テーブルで開催。
武田薬品工業 長谷川閑史社長、日立製作所 川村隆会長が議長を務め、「イノベーション」を全体統一キーワードとして多視点から、魅力ある日本社会の創出の為の議論が行われました。

第三回は2012年5月、2日間にわたり開催。
第1日目の議長を東芝 西田厚聰会長が、第2日目の議長を武田薬品工業 長谷川閑史社長がつとめ、閉塞感を強める中、存在感のある日本を世界に示して行くために本質的に何が重要なのかを探る多角的で白熱した議論が展開されました。

第二回は2011年5月に開催。
議長は武田薬品工業 長谷川閑史社長、進行役を内田和成(早稲田大学ビジネススクール教授)がつとめ、同年3月に発生した東日本大震災の経験を踏まえて、緊急時におけるリーダーシップや日本の復興計画、そしてグローバルビジネスの重要性などについて熱い議論が繰り広げられました。

第一回は2010年5月に行われました。
議長は伊藤忠商事 丹羽宇一郎相談役、進行役は内田和成が務めました。
少子化時代の人材戦略、オールジャパンで戦うために、経営者が取り組むべき課題など、多くの論点で、白熱した議論が行われました。